投資信託の税金をやさしく解説｜初心者が必ず知っておくべき“3つだけ”の基本

投資信託を始めると気になるのが
「税金はどれくらいかかるの？」 という疑問。

実は、投資信託で知っておくべき税金の仕組みは
たったの3つだけ です。

• 売却益（利益が出たとき）

• 分配金（お金が振り込まれたとき）

• NISAを使う場合

これさえ理解しておけば、複雑な知識は必要ありません。

この記事では、税金の基本から、
初心者がやりがちな勘違いまで、わかりやすくまとめて解説します。

投資信託でかかる税金は「20.315％」

投資信託にかかる税金は、
株式と同じ 20.315％（所得税＋住民税＋復興税）です。

内訳

• 所得税：15％

• 住民税：5％

• 復興特別所得税：0.315％

この税率がかかる場面は、
売却益 と 分配金 の2つだけ。

① 売却益（利益が出た場合）に税金がかかる

投資信託を売ったとき、
購入額より高く売れた場合は、利益に税金がかかります。

利益にだけ税金がかかるので、
損をした時（購入額より下がった時）は税金はゼロです。

② 分配金にも20.315％の税金がかかる

投資信託の中には、定期的に「分配金」が支払われるタイプがあります。

分配金は受け取るたびに税金がかかるため、
長期投資では 非分配（再投資）型の投信のほうが有利 です。

※オルカン・S&P500などの王道投信は、非分配型で長期向き。

③ NISAなら利益・分配金が“まるごと非課税”

NISA（つみたて・新NISA）を使うと、
売却益も分配金も税金が0円 になります。

• 売却益に税金なし

• 分配金も非課税

• 5年・20年などの期間中は非課税で育つ

初心者は NISAから投資を始めるのが一番お得で安全 です。

“税金がかかる・かからない”のまとめ

【ここは重要】確定申告は基本不要（特定口座なら自動処理）

初心者が安心して使えるのは
特定口座（源泉徴収あり） です。

これを選んでおけば

• 売却益の税金

• 分配金の税金

• 損益通算
  なども、自動で処理されます。

確定申告は ほぼ不要 なので安心してください。

よくある誤解と注意点

「投資信託は長期で持てば税金は関係ない？」

→ 間違い
売却すると税金がかかります（NISA以外）。

「分配金が多い投信は得？」

→ 実は損しやすい
分配金を出すと税金が引かれ、基準価額が下がるため
長期で資産が増えにくい。

「損したら意味がない？」

→ 損益通算が使える場合あり
（※次の別記事で詳しく書きます）

初心者がやるべき“税金を最小にする方法”

① NISAを最優先に使う

税金ゼロは圧倒的に有利です。

② 長期で持ち続ける

売買を繰り返すほど税金が増えます。

③ 分配金が出るタイプは避ける

非分配・再投資型を選ぶと税金を繰り延べできるので有利。

④ 売却は「目的があるときだけ」

不要な売却は税金増加＋複利の力を弱めます。

まとめ：投資信託の税金は“シンプルな3つ”だけ覚えればOK

• 税金は 20.315％（利益と分配金にかかる）

• NISAなら 全部非課税

• 特定口座を選べば 確定申告は基本不要

• 分配金が多い投信は長期では不利

• 売却は目的のある時だけ

この基本をおさえておけば、
税金に振り回されず、長期で安心して続けられます。